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業績と需給動向を反映する「２６週線」との関係で相場を直視
東証業種別指数３３業種について、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）の「２６週線」に対する「株価」の位置をチェックした。通常、株価（ここでは指数）が「２６週線の上にあれば強い動きで、マーケットをリードしている」と、見ることができるからだ。また、２６週線を上回っている銘柄（業種）が多いほどマーケット全体も強い。
東京証券取引所では、第一部上場銘柄を対象に、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）を日々発表している。日経平均が東証一部上場銘柄中、２２５社の株価だけを対象としているのに対し、ＴＯＰＩＸは全銘柄が対象で、しかも、株価だけでなく株数も計算対象としているため、全体相場を判断するのに適している。このため、ファンドなどの機関投資家が運用するベンチマーク（成績を比較するための指標）として使われている。
ＴＯＰＩＸのほかに、セグメントで、発行株数が２億株以上の大型の銘柄を対象とした「大型株指数」、発行株数が２億株未満、６０００万株以上を対象の「中型株指数」、発行株数６０００万株未満を対象の「小型株指数」を発表。現在のマーケットが、発行株数の多い大型株が主導か、あるいは、中小型株が中心の相場の動きであるかが分かる。
２６週線近辺の１６業種の動きが相場の行方を決める
〜仮に２６週線切るようなら全体相場の一段安は避けられない〜
さらに、大中小の分類のほかに、業種別にも分けて「業種別の指数」として発表しているから、現相場における人気業種の動向が理解できる。その、大・中・小の規模別指数と３３業種の指数について、相場の基調的な強さを判断する２６週線との関係で捉えた。
２６週線は、毎週末の株価（指数）を、常に２６週分平均値として計算したもの。一般的には、企業業績の半期〜１年先の予想、あるいは信用取引の制度信用利用の６ヶ月期日を色濃く反映するといわれる。つまり、企業業績と需給関係を反映したものが２６週線として使われている。
その２６週線に対し、株価（指数）が「上に位置する」ことは、業績も需給も良好なことを意味し、２６週線の「前後、近辺に位置する」ことは業績に気迷いが生じ、信用取引の買いの期日が到来するなど需給面でも圧迫感が見えること、そして、２６週線の「下に位置する」ことは業績の先行き不安と需給面で買い方が処分売りに追いやられていることを意味する。
大型株指数・中型株指数は２６週線を下回る
７月４日（金）現在、大型、中型株指数は２６週線を下回わり、小型株指数が２６週線近辺に位置。指数としては弱い動き。業種別では、２６週線を上回っているのは、わずか水産、鉱業、紙パルプの３業種にすぎない。反対に２６週線の下にあるのは１４業種で全体の４２％と半分近くを占める。原油高騰による原材料高の影響と、原材料価格を製品・サービスに価格転嫁できない業種が特徴的だ。今後、２６週線の近辺にある１６業種がどちらに動くか、とくに、２６週線の下へ動くことになれば全体相場の一段安は避けられない。
東証業種別指数が２６週線を上回っているのはわずか３業種
原材料費圧迫を受けやすい業種１６業種が２６週線より下に位置
（７月４日（金）現在）
●２６週線に対して上にある
＝３業種
水産、鉱業、紙パルプ
●２６週線の近辺にある
＝小型株指数のほかに１６業種
小型株指数、建設、医薬、石油、ガラス、鉄鋼、金属製品、機械、電機、精密、諸工業（その他製品）、電気、陸運、海運、情報、卸売、保険
●２６週線に対し明らかに下にある
＝大型株指数、中型株指数のほかに１４業種
大型指数、中型指数、食品、繊維、化学、ゴム、非鉄、輸送、空運、倉庫、小売、銀行、証券、その他金融、不動産、サービス
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