「環境に優しい交通機関」として重要性高まる鉄道関連銘柄

大都市圏への人口集中で鉄道依存度高まる

　既に言われて続けていることであるが、原油の高騰が続いている。７月にはレギュラーガソリンが１リットル１８０円台に乗せたガソリンスタンドも出現、このままの勢いで高騰が続けば、２００円の大台に乗る可能性も出てきた。

　この原油高騰を要因の一つとして上げられるのが、自家用乗用車の深刻な販売不振である。今年に入り、我が日本の自動車保有台数が１９６３年の統計採取以来、今年に入って初めて減少に転じたことが如実に表している。また自動車の利用頻度低下、走行距離の短縮をも引き起こしている。

　但し、この保有台数の減少その他の事実はガソリン価格の上昇だけが原因ではない。高齢化社会、若年者人口の減少に伴う需要減も原因であろうし、原料高騰に派生する自動車新車の小売価格値上げも要因の一つである。

　しかしこれらの要因は本格的な景気回復、それに伴う所得の上昇が顕著になれば、解決される問題とも言える。むしろもっと販売不振に繋がる、それも長期的な販売不振に繋がっていくのではないかと考えられる要因がある。それが世界的な大都市圏への人口集中である。国内においても特に三大都市圏への人口流入が高度経済成長期に並ぶ勢いで再び加速している（例えば東京都は２００７年６月から０８年６月にかけて約１２万人増加、特に今年１月から６月までで約８万人増加しており、流入が加速している様子が伺える。因みに社会増加数は全国トップ）。

自動車保有台数減少と大都市圏への人口集中が追い風

　大都市圏は地価が高い、つまり駐車場料金が高い、よって家計への重荷から自動車の所有を控える。また既に公共交通機関が発達しており、自動車がなくても不便をしないことから、より公共交通機関を利用する機会が増えるというライフサイクルとなっている。都市圏の拡大が進めば、新たな需要が発生することで新線建設も活発化し、また温室効果ガス削減の動きから、特に多くの人口を抱える都市ほど環境に優しい「電車」の利用促進を推進していく傾向が強まっていくことは容易に想像される。

　よって今後、鉄道関連企業は「環境に優しい交通機関」としての側面と、大都市圏への人口集中によるニーズ増加という追い風に乗って、中・長期的な発展段階に入るのではないかと見込まれ、注目してみたい。

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