中外製薬が反発、来１２月期はインフルエンザ治療剤の拡大などで２割増益観測

　中外製薬＜４５１９＞(東1)が、４０円高の１６１０円と反発。前日１７日、国立感染症研究所が、全国約５０００カ所の医療機関を対象に実施しているインフルエンザの定点調査で、定点あたりの患者数が１・６２人（１２月１〜７日）に上り、全国的な流行開始の指標になる「１・０人」を超えたと発表したほか、１７日付で銀行系証券が、収益モメンタムは中期的に上昇傾向として、投資判断を新規「２＋」としたことを好感して、前場一時７２円高の１６４２円まで買われている。この銀行系証券では今１２月期は、抗がん剤の主力薬がおおむね順調に推移していることや、費用の効率的な支出、円高による原価率の想定線以上の改善効果で計画利益を達成。０９年１２月期は、新型インフルエンザ流行に備えた、インフルエンザ治療剤・タミフルの備蓄の拡大や、ロシュ社からスイスフラン建で製剤輸入している原価面での円高メリット享受で、抗がん剤売上げの順調な拡大で、競争激化のエポジン(腎性貧血治療剤)の苦戦をカバーし、前期比２割強の営業増益になると予想している。