日本製鋼所が反発、温暖化対策討議で原発関連人気にブルーレイ関連がオン

　日本製鋼所＜５６３１＞（東１）が、８８円高の１６１８円と反発している。本日の日本経済新聞朝刊が、政府は７月の主要国首脳会議（洞爺湖サミット）に合わせ、中国やインドなども含めたより広いメンバーで温暖化問題を話し合う首脳級会合を同時開催する方向で調整に入った。温暖化対策はサミットの主要議題だが、温暖化ガス排出量が急増している両国なども加えて並行討議すれば、実効性のある議論ができると判断した。米国との共催とし、２０１２年で期限が切れる京都議定書後の枠組み交渉で主導権確保を目指すと報じた。原子力発電所建設関連銘柄が再び注目されている。
　また、東芝＜６５０２＞（東１）がHD−DVD撤退を正式に表明し、ソニー＜６７５８＞（東１）・松下電器産業＜６７５２＞（東１）陣営のブルーレイ・ディスク（BD）市場の急速な拡大が見込まれることから、日本製鋼所を関連銘柄として注目している向きもあるようだ。
　株価は、このところ１４００円割れ水準から１７００円処を上限としたレンジ相場で、この上限を抜き上昇トレンドを描けるか注目されよう。