「ＮＹ健闘」「中国意外安」「日本カヤの外」の姿、指数で見る世界の株

　掲載した表から分ることは、「ＮＹダウ」の健闘、「中国株が意外な下げ」という姿だ。
　サブプライム問題震源地のアメリカだが、「なんとしても踏ん張らなくては」という政策が伝わる。昨年から５回、合計２．２％の金利下げで景気悪化を食い止めようとしている。ＦＲＢはさらに金利の引き下げを予定しているという。ＮＹダウはこれを材料に高値から１０％の下げで踏みとどまっている。しかし、一方で原油価格の再上昇で、物価が上昇の気配を濃くしている。

	昨年来高値	２月27日
ＮＹダウ	14,164ドル（07年10月９日）	12,694ドル　▼10.3％
日経平均	18,261円　（07年７月9日）	14,031円　▼23.1％
ＴＯＰＩＸ	1,816（07年２月26日）	1,364　▼24.8％
上海総合	6,092（07年10月16日）	4,334　▼28.8％
日経ＰＥＲ	21.4倍（07年２月26日）	15.5倍
日経ＰＢＲ	2.28倍（07年２月26日）	1.6倍
任天堂	73,200円（07年11月11日）	57,000円　▼22.1％

　新興国の経済が一服して原油使用量が落ち着いてくれるとよいのだが、いったん豊かさと便利さを覚えたら簡単にはエアコンのスイッチを切ろうとはしない。その間に、アメリカの景気はどんどん悪化していく。日本ではバブル崩壊後にゼロ金利としたが、アメリカもそこまで必要となるのではないか。当然、ドル安。ＮＹダウは踏ん張れなくなって下放れる可能性を含んでいる。
　中国はオリンピック前に経済が天井をつけた可能性がある。昨年からの高値比較だけで中国の先行きを占ってはいけないが、はっきりしていることは６０００ポイント台で買った投資家がいることだ。投信も下がっているはずだ。その人たちの投資資産は目減りし、消費を慎重にさせる。株には「ショック安」があるが、日本も過去そうだったように、ショック安という時は短期間の内に切り返して、下げ幅の倍返しをしなくてはいけない。インフレが目立つ中国、急いで株価が回復しないと、「オリンピックの年は主催国の株価は天井」というジンクスが台頭してくる・「いまこそ中国株を」、という証券会社の元気のいい宣伝文句も見受けられるが、大事な時期に来ているのでよく考えることだ。

　日本はＰＥＲ、ＰＢＲが低下し「割安」との声が高くなっている。しかし、『割安に買いなし』の格言もあるように、なぜ、割安かを考えなくてはいけない。ひと言でいうなら「成長」が見込めないからだ。少子高齢化、格差に対する不満で野党の進出を許し経済の活力が低下する懸念が強いのだ。それでなくても、原油高騰の影響で企業業績はこれから悪化する。早い話、１株年１０円配当を取りに行っても株価が２０円も下がればキャピタルロスとなる。日本の景気、企業業績が上向きに転じた時にこそはじめて「割安」が存在感を示すのである。当面、日本はカヤの外なのである。あの元気印の任天堂株価だって２０％も下げているのだ。