日製鋼が２０００円大台回復、原発関連をはじめ環境対策に関わる製品の需要が拡大

　日本製鋼所＜５６３１＞（東１）が、５８円高の２０２５円と続伸し４月２１日につけた年初来高値１９８５円を更新し７ヶ月ぶりに２０００円大台回復となっている。東芝＜６５０２＞（東１）は古河電気工業＜５８０１＞（東１）と住友電気工業＜５８０２＞（東１）が折半出資する原子力発電用燃料会社、原子燃料工業（東京・港）を買収すると報じられたことから、原子力発電所建設関連を物色する動きが強まった。原子力発電向け蒸気発生器や圧力容器というコア部品を手掛け、世界シェアは８０％と圧倒的な強さが注目されている。原発関連以外にも地球温暖化など環境対策にかかわる製品の需要拡大が見込まれている。中国向け石炭火力発電でのコア部品の拡大、二酸化炭素の排出が少ない天然ガスの搬送や海水淡水化プラントの部材として用いられるクラッド鋼板・鋼管の需要増大も期待されている。今期予想ＰＥＲ４９倍台と割安感に欠けるが、信用取組倍率０．７４倍の好需給を支えに、７月に開催される洞爺湖サミットに向け上値追いの展開が続こう。

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