古河電池が急騰、日本郵政が電気自動車に切り替え

　古河電池＜６９３７＞（東１）が、４０円高の６５０円と急騰し連日の年初来高値更新となっている。日本郵政グループの郵便事業会社は今年度から、所有するすべての自動車（約２万１０００台）を電気自動車に切り替えていくと日本経済新聞の朝刊の報道が買い手掛かり。環境問題が深刻になっているほか、ガソリン価格が急上昇したこともあり、他の民間企業に先んじて切り替えを進める。全国の主な郵便局に電気自動車用の急速充電装置を設置する方針で、一般の利用者が使えるようにすることも検討している。自動車メーカーの開発競争を加速させるとともに、充電所の整備が進めば電気自動車の普及を後押ししそうだと指摘している。電気自動車関連として値動きのよさから物色されている。このほか、2009年にも電気自動車の法人向け販売に着手する三菱自動車＜７２１１＞（東１）や、その三菱自動車の電気自動車ｉ　ＭｉＥＶに搭載されているリチウムイオン電池を三菱自動車と共同開発したジーエス・ユアサ　コーポレーション＜６６７４＞（東１）なども買われている。

リチウムイオン電池特集