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中国四川省で５月１２日、大規模な地震があった。１４日現在、国営新華社などの報道によると、２万３０００人以上が生き埋めになり、死者は１万２０００人を超ているという。８月に北京オリンピック開催を控え、気の毒というほかはない。日本政府は１３日現在、テントや毛布などの援助物資と資金、合わせて５億円相当の緊急支援を実施することを明らかにしている。今後、要請があれば、医療などの人的支援も行なう用意があるという。現地に進出している日系企業では、トヨタ自動車＜７２０３＞（東１）、ヤマハ発動機＜７２７２＞（東１）、アルバック＜６７２８＞（東１）、ＮＥＣ＜６７０１＞（東１）などの被災が伝えられている。が、日本市場での株価には、とくに大きな影響は見られないようだ。
それよりも気になるのは、やはり被災地からのルポなどの報道だ。倒壊した建物から被災者を救出する様子や、「すべてを失ってしまった」と号泣する被災者の姿。そういう光景を見ると、誰でも涙ぐんでしまう。
大地震というと、日本人の多くは１９９５年の阪神大震災を思い出すのではないだろうか。震災のすぐ後、被災した友人（本人は無事だった）と話した。彼は淡々と言った。「瓦礫の下から、何人もの人を引っぱり出して助けた（本人は、レスキュー関連とかではなく、ふつうの会社員）」「何人かは、引っぱり出した時には、もうだめだった（亡くなっていた）」「そこらに、遺体が並んでいるのに、人間って、不思議だよね、ちゃんとお腹が空くんだ」
以下、「地震」をキーワードに探した、優良銘柄。(2008/5/15 株マニ)
■アイホン＜６７１８＞（東１）
アイホンは今期減収減益・株価続落で、堅い優良企業株の買い時
アイホン＜６７１８＞（東１）はインターホンのトップメーカー。気象庁の『緊急地震速報』に連動して、同速報を提供するシステムを開発。同予報業務の許可事業者にもなっている。
今期２００９年３月期連結業績予想は前年比減収減益のため、株価も続落トレンドで来ている。が、防犯・防災向けやケア向けなど成長のタネはある。有利子負債ゼロ、現金等約１００億円のキャッシュリッチと、財務面は堅い。大口株主には生保、信託銀行、都銀、信託口などが並んでおり、堅い。
１３日には年初来安値１３１２円をつけ、１４日終値は１３５９円と、押し目（だと思いたい）を形成している。ＰＥＲは１３倍台、ＰＢＲは約０．７倍と割安水準。信用残は約０．２倍の売り長。中期では割安底値圏の今が買いと見たい。
■ダイフク＜６３８３＞（東１）
ダイフクは上昇トレンドの好チャート。業績、財務、大口株主構成ともに良好、「死角なし」
ダイフク＜６３８３＞（東１）は搬送システムの国内最大手メーカー。立体自動倉庫や自動車生産ライン用コンベアーシステムなどを製造している。地震速報の受信装置の関連銘柄としてここに入れる。
業績は堅調。２００８年３月期連結業績予想は、売上高２３００億円（前年比１．２％増）、経常利益１９４億円（同４．９％増）、純利益１１４億円（同０．２％増）の増収増益を見込んでいる。業界観測では、２００９年３月期もさらに増収増益との予想値も出ている。
２００７年９月中間末で実質無借金、現金等約２００億円のキャッシュリッチと、好財務。大口株主には信託口、都銀、生保などが並ぶ優良株だ。
１４日終値１３５５円で、ＰＥＲは１３倍台と割安水準。ＰＢＲは約１．９倍。チャートを見ると、３月１８日につけた年初来安値１０９４円を底に、凸凹しながらも続伸トレンドをえがいている。このままトレンドをなぞり、次のフシ１５００円ライン奪回を目指してみる。
田北知見（たきた・ともみ）
エネルギー業界専門紙の記者を経て、現在、株式ジャーナリスト、日本インタビュ新聞社記者。雑誌や証券専門紙への寄稿、ムック「インド株成功の極意」などに執筆。著書に実業之日本社から「分足チャートで儲ける 超デイトレ入門」、かんき出版からは「サラリーマン投資家のための株 黄金分割比投資法」などがある。また企業のＩＲ支援活動にも携わっている。
エネルギー業界専門紙の記者を経て、現在、株式ジャーナリスト、日本インタビュ新聞社記者。雑誌や証券専門紙への寄稿、ムック「インド株成功の極意」などに執筆。著書に実業之日本社から「分足チャートで儲ける 超デイトレ入門」、かんき出版からは「サラリーマン投資家のための株 黄金分割比投資法」などがある。また企業のＩＲ支援活動にも携わっている。
日柄でわずか半月ちょい、連休前と連休後である。減益率も２割が３割に１割悪化しただけである。それでも
韓国紙のソウル新聞は２２日付早版で、病原性の強い鳥インフルエンザ（Ｈ５Ｎ１型）のウイルスに人間が感染した疑いがあると報じるなど、鳥インフルエンザの人間への感染が懸念され、まん延を防ぐための方策が急務となってきた。
実用化に向けて着々と研究開発が進む燃料電池は、自動車用、一般家庭やビルで使用する定置用、携帯電話やノートパソコンなどで使用するモバイル用と、広範囲な分野で利用することが可能で、水素の取り出し方や電解質の違いになどによって、様々な方式が開発され、現時点では自動車用は水素ガスを燃料とする方式、家庭用は液化石油ガス（ＬＰＧ）や灯油を燃料とする方式、モバイル用はメタノールを直接燃料とする方式が開発の主流で、究極の地球温暖化防止策として、今後の開発成果が期待されている。
